2021/06/15|685文字
人事考課制度の弊害
＜中央化傾向（中心化傾向）＞
中央化傾向というのは、極端な評価を避けようとして、評価を真中に集めてしまう傾向があることを意味します。
たとえば、5段階評価で3ばかりつけてしまうのは中央化傾向の典型例です。
平均値で評価しておけば、評価対象者からクレームをつけられないだろうという臆病な考え方をしたり、普段の仕事ぶりをきちんと把握していないために判断できなかったりすると、このような傾向が見られます。
＜役職者としての能力不足＞
部下の意見や提案を聞きながら業務を進めるのは、部下を育てるためにも、モチベーションを維持するためにも、役職者にとって必要なことです。
しかし、部下の考えを吸い上げないまま、あれこれ想像して、部下の批判を恐れているようでは、役職者として能力不足です。
また、部下の具体的な働きぶりを把握していなければ、指導することは困難ですから、やはり役職者に必要な能力を欠いているということになります。
＜中央化傾向を示す役職者への対応＞
人事考課制度を適正に運用するためには、考課者に対する定期的な教育研修の実施が大事です。
そして、中央化傾向を示す役職者には、重点的な教育研修が必要でしょう。
それでもなお、きちんとした人事評価ができないのであれば、適性を欠くものとして考課者から外すことも考えなければなりません。
そもそも、こうした人物が役職者になってしまうこと自体、適正な人事考課制度の運用ができていなかったり、人事政策が失敗していたりの可能性があります。
たとえば、「縁故採用」までは良いとしても、役職者への「縁故登用」をしてしまうと、こうした役職者が増えてしまいます。
